月刊エネルギーフォーラム記事リスト
【四国電力 本永社長】総合エネルギー事業で新しい価値の創造目指しグループ全体の成長へ
2022年7月1日
沖縄本土復帰とともに 50周年を迎えた沖縄電力。「おきでんグループ中期経営計画2025」で総合エネルギーをコアに事業領域を拡大し、グループの持続的な成長を目指す。 【インタビュー:本永... | |
次代を創る学識者/鹿園直毅・東京大学生産技術研究所教授
2022年6月28日
熱利用分野の技術革新は、脱炭素社会に向けた大きなテーマだ。 鹿園直毅教授は、「経済性」を伴う製品開発を念頭に研究を続けている。 「採算がとれる」省エネの実現に... | |
名門支えた大黒柱が帰還 「ひたむきな走り」伝える
2022年6月28日
【中国電力】佐藤 敦之 早大時代から箱根駅伝やマラソンで活躍。2000年にはびわ湖毎日マラソンで当時の学生最高記録を樹立した。さらにマラソンで強くなりたいと思うなか... | |
【メディア放談】電気・ガス事業とマスコミ あまりにひどい記者の不勉強
2022年6月27日
<出席者>電力・ガス・石油・マスコミ/4名 エネルギー価格の上昇や電力需給ひっ迫が、生活や産業に影響を与え始めている。 マスコミは対応策などを示すが、目立つのは記者の不勉強だ。... | |
地方創生と分散型エネルギー バイオLPガスの普及に期待
2022年6月26日
【リレーコラム】荒木 徹/アストモスエネルギー 国際事業本部長 LPガスは言うまでもなく化石燃料であり、それを取り扱う会社にとってカーボンニュートラルは21世紀最大... | |
【需要家】エネ貧困の危機 生活水準守る対策を
2022年6月25日
【業界スクランブル/需要家】 エネルギー価格が高騰している。2021年前半はコロナ禍での世界的なエネルギー需要減少に伴い原油価格が低下したが、一転現在は、経済活動の... | |
【稲田朋美 自民党 衆議院議員】「原子力議論、今が岐路に」
2022年6月25日
いなだ・ともみ 1981年早稲田大学法学部卒。弁護士。2005年衆院初当選(福井1区)。14年政務調査会長、16年第二次安倍内閣防衛相、19年党幹事長代行などを歴任。当選6回。 ... | |
福島廃炉作業でまずやる仕事 事故現場の実体を図面に
2022年6月24日
【福島廃炉への提言〈事故炉が語る〉Vol.15】石川迪夫/原子力デコミッショニング研究会 最高顧問 福島第一の廃炉でまず必要なことは、破損・汚染の状況を炉ごとに克明に記した地図... | |
【再エネ】太陽光パネル不法投棄 取り締まりが急務
2022年6月24日
【業界スクランブル/再エネ】 2030年。太陽光は発電容量約1億350万~1億1760万kWとなる見通しだ。概算では太陽光パネルの総数は約2億7500万枚に及ぶと思... | |
【火力】システム改革再考 一度立ち止まろう
2022年6月23日
【業界スクランブル/火力】 昨年からエネルギー資源の世界的な高騰が問題となっているが、最近になってウクライナ危機の長期化により混迷の度はますます深まるばかりだ。 ... | |
温暖化問題解決のカギ握るモビリティ ゼロエミッション車の主流はどれになるか
2022年6月23日
【多事争論】話題:脱炭素時代のモビリティーの在り方 カーボンニュートラル(CN)に向けて、次世代のモビリティーについて議論が進む。 電気自動車への関心は高いが、さまざまな... | |
【原子力】ウクライナの「長期戦」 日本の立ち位置は
2022年6月22日
【業界スクランブル/原子力】 ウクライナ戦争は長引き、米バイデン政権かプーチン政権が終了するまで継続する可能性が高い。ただ、いずれは終わる。その時のために関係を維持することも大... | |
エネ事業者が消費行動を予測 地域総ぐるみで取り組む時代へ
2022年6月22日
【羅針盤(第3回)】中井俊裕/カーボンニュートラル・ラボ代表取締役/静岡大学客員教授 脱炭素時代に向け、自治体や地域に根差したエネルギー事業者の果たす役割が高まっている。 ... | |
【石油】補助金の意外な評価 出口戦略の必要性
2022年6月21日
【業界スクランブル/石油】 市場原理に反する、物価体系の相対水準を壊す、価格抑制の実感がない、選挙目当てのバラマキだ、温暖化対策へ逆行―など批判の多い原油高騰対策の補助金である... | |
【検証 原発訴訟】取消訴訟の主張立証責任 実質的に行政庁に転換したインパクト
2022年6月21日
【Vol.2 伊方最判③】森川久範/TMI総合法律事務所弁護士 「伊方最判」の分析第三弾では、原子炉設置許可処分の取消訴訟の主張立証責任に焦点を当てる。 主張立証責任... | |